日本＆世界のモータリゼーション事情☆
～モータリゼーションは一人当たりのGDPが2000ドルを超えると急速に進むと言われる～

日本におけるモータリゼーション

image 日本では1964年の東京オリンピックの直後からモータリゼーションが進んでいった。 道路特定財源制度等を使った高速道路の拡張や鋪装道路の増加等の道路整備、一般世帯にも購入可能な手頃価格の乗用車の登場、オイルショック後のガソリンの低価格化などの要因により自動車が普及した。 現在は石油価格高騰による懸念やエコ社会を目指した公共の交通機関の推進による車社会の見直しを行っている一方で、２００９年の高速道路通行料の値下げによる移動手段としての車の増加など、今後の車の在り方が変化しつつある。

世界各国のモータリゼーション

image アメリカでは、T型フォードの成功によって自家用車が急激に普及したこと、広大なアメリカでは早くから幹線道路の整備など郊外型の都市開発が進んだ事などによって、1920年代には既にモータリゼーションが始まっていたとされる。 ヨーロッパでは1930年代にはモータリゼーションが始まっていた。 特にドイツのアウトバーンはヨーロッパのモータリゼーションを一気に加速させたと言える。 近年、急速に経済成長を成し遂げているドイツや中国でもモータリゼーションが進展し始めている。

車の浸透による影響

まずは何と言っても生活が便利になったことが挙げられる。 しかし移動が容易になったことによる都市部の拡大する一方で、幹線道路沿いに設けられた大型店舗の増加に伴う市街地中心部の衰退が見られる。 また、公共交通機関の衰退や自動車増加による交通渋滞が問題となっている。 モータリゼーションの発展の代償として一番問題となるのは環境への影響である。 二酸化炭素排出量の増加は全世界で注目されている問題である。

モータリゼーションの見直し

モータリゼーションの弊害に対する改善の動きが見られるようになった。 パークアンドライトやモーダルシフトの考えを打ち出したり、公共交通機関の推進を図るなど、方向転換を行っている。 イギリスではロンドンなどで積極的な乗り入れ制限が行われているが、日本ではあまり一般的ではない。 モータリゼーションそのものに強く反発する論者は、自動車総量規制によって自動車そのものの数を減らすべきであると主張している。